１９３９年、ナチス・ドイツのポーランド侵攻で突入した第２次世界大戦で、欧州は再び炎上した。ナショナリズムの相克は行き着くところまで行き着いた。欧州全域が焦土と化し、二つの大戦で数千万人の命が失われた。 戦後の荒廃の中で、欧州人は考えた。戦争だけはもう二度と起こしてはならない。

モネは考えた。独仏は何ゆえに血みどろの抗争を繰り返すのか。いちばんの要因は、両国の国境地帯にある戦略物資、石炭と鉄鋼の鉱脈の争奪戦にある。それならば、この資源を両国の共同の管理下に置けばよいではないか。 アイデアは当時のフランス外相、ロベール・シューマンの強力な支援を受けた。シューマンは50年５月９日、ラジオを通じて歴史に残る「シューマン宣言」を発表した。

独仏の歴史的な敵対関係の解消のために、フランス政府は直ちに行動を起こすことを提案する。石炭鉄鋼のすべての生産を、独仏共同の機関の下に置く。この機関には、ほかのヨーロッパの国々も参加する。これにより独仏間の戦争は不可能になるだろう。 西ドイツのアデナウアー首相も直ちに応じた。独仏のほかにイタリア、さらにベルギー、オランダ、ルクセンブルクのベネルクス３国も同構想に加わる意思を表明した。６カ国が参加した「欧州石炭鉄鋼共同体」（ＥＣＳＣ）は52年７月25日に正式発足。初代委員長にはジャン・モネが就任した。

ＥＣＳＣはその名称からは想像しにくいが、真髄は経済共同体ではなく不戦共同体にある。独仏不戦の宣言が、「欧州経済共同体」（ＥＥＣ）に発展するのは８年後のことである。その過程でもモネは少なからぬ影響力を行使した。 ジャン・モネは政治家でもなければ、官僚でも学者でもない。まったくの民間人、それもコニャックを売るセールスマンだった。

フランス・シャラント県のコニャック生産業者の家に生まれたモネは、16歳で学業を放棄して英国や米国に渡り、家業のコニャックを売り歩いた。若者の目は世界に向かって開かれ、国際的な視野を持つ行動人が育っていった。 第１次大戦が始まると、30歳に満たないコニャック商人モネは、英仏政府に直接働きかけ、両国に米国の武器を共同で買い入れさせ、その武器を輸送する指揮を取るなど、異常な行動力を発揮した。

戦後はその行動力を買われ、国際連盟の事務次長に選ばれた。

第２次大戦が始まると、モネは再び連合軍の物資輸送のまとめ役となり、各国政府当局者も顔負けの大活躍でナチス・ドイツ撃滅に大いに貢献した。 モネは戦時中、目の前に繰り広げられる惨禍を見つめながら、戦争をなくし、繁栄を築くための構想を練り始めた。43年には公式の場で、「欧州の国々は細分化されすぎている。連邦（Federation）の形成が必要」と発言している。

ＥＣＳＣの成功を踏まえ、モネは55年、念願の「連邦」方式の欧州建設を目標に、「欧州合衆国（The United States of Europe）のための行動委員会」を組織。自ら自ら議長となって活動を始めた。 モネの働きかけに応じ、ＥＣＳＣに参加した６カ国の政治家たちも動き出した。中心になったのは、ベルギーの首相や外相を務めたポール＝アンリ・スパークだった。

米ソの谷間で欧州経済を蘇生させるには、諸国の力を合わせる以外にない。しかし、モネが主張する「連邦」は、国家主権の放棄を意味するもので、いきなりそこへ進むことは難しい。 そこで当面は、６カ国の経済を一体化する「共同市場の設立」が目標に決まった。モデルとなったのは、ベネルクス３国が戦時中の40年代から結成していた「ベネルクス関税同盟」だった。

欧州派の政治家たちは、ベルギーのスパーク外相を中心に、域内の関税を撤廃して対外関税を共通化する「関税同盟」のと同時に、さらに一歩進んでさまざまな経済法や慣習を統一するための条約作りを開始した。２年間に及ぶ厳しい交渉の結果、「欧州経済共同体」（ＥＥＣ）と「欧州原子力共同体」（ユーラトム）結成の条約が完成し、57年３月ローマで調印された。この「ローマ条約」は翌年発効し、2つの共同体が発足。ＥＣＳＣを含む3共同体は67年、欧州共同体（ＥＣ）へと一本化された。

ローマ条約作成で最後まで問題となったのが、共同体が目指す将来の目標をどのように規定するかであった。超国家という思想を示す「連邦」には時期尚早という意見が多く、激しい議論の末、条約の前文に「絶えず緊密化する同盟（ever closer union）を目指す」と書き込むことで妥協が成立。将来の政治統合を意味する当面の表現だった。

58年のローマ条約発効と時を同じくして、欧州統合の歴史の中で、特筆すべき重要な役割を果たした一人の軍人政治家が登場する。戦後のフランスのもっとも「偉大な」大統領、シャルル・ドゴールである。将軍ドゴールは大戦中、ロンドンに亡命政権を樹立し、ドイツの占領に対する武装抵抗（レジスタンス）を組織して戦った国民的英雄だった。 ドゴールは米英軍の支援を受け、ドイツ軍の占領からパリを解放。シャンゼリゼ大通りを行進して歓呼の声に迎えられた。直ちに臨時政府の首班に選ばれたが、共産党をはじめとする議会勢力の混乱に嫌気が差し、あっさりと政権を放り出して田舎に引きこもった。 超級のナショナリストであるドゴールを「欧州統合の父」と呼ぶわけにはいかない。しかし結果として、ドゴールが欧州統合に果たした役割は極めて大きい。

当時の欧州は、米国のマーシャル・プランによる財政援助を受けて戦後復興に取りかかっていたが、西ドイツが「奇跡の復興」と呼ばれた経済成長を実現しつつあったのに対し、フランスは二つの植民地の独立戦争にてこずり、苦しい経済状況にあった。 ベトナム戦争でフランスはホー・チミンの解放ゲリラに敗北を喫し、54年のジュネーブ協定で撤退。後をアメリカに引き継いだ。もう一つの植民地アルジェリアでも、武装解放勢力との泥沼の抗争が続いており、本土の経済復興に大きな足かせとなっていた。

58年のローマ条約発効から間もなく、在アルジェリアのフランス人極右入植者と現地派遣軍は、フランス本国政府の混乱に業を煮やし、反乱を起こした。本国への進撃も辞さないという威嚇のもとに、「愛国者」ドゴールの政権復帰を要求。議会の要請を受けて、ドゴールは12年ぶりにパリに戻り、再び救国内閣を組織した。ところが、ここでドゴールは世界をあっと驚かせる二つの決断を下した。 反乱軍はドゴールが、断固たる姿勢でアルジェリア人の反仏解放勢力弾圧にのりだすことを期待していたが、ドゴールは期待とはまったく異なる方向へ動いた。再三、テロや暗殺の危険にさらされながら、反乱軍の鎮圧に動き、首謀者を処罰したのだ。

その間、ドゴールは大統領に７年間の任期と強力な権限を付与する第５共和国憲法をつくり、国民投票で圧倒的な支持を獲得。58年12月、その憲法下で第５共和国の初代大統領に選ばれた。 62年には強権下でアルジェリアの完全な独立を承認。ドゴールは、近代国家にとって植民地経営が無用な重荷になる時代が来たことを認識していたのである。

もう一つ、世界を驚かせたドゴールの決断が、欧州問題だった。当時、ナショナリストのドゴールが、大統領就任直前に調印され、発効していたローマ条約をどう扱うかに世界は注目していた。 ここで焦点となったのは、大陸側の欧州経済共同体（ＥＥＣ）と英国との関係だった。

大陸側はスパークのローマ条約起草作業の段階から、英国の参加をしきりに呼びかけていたが、英国は共同体結成の作業をあまり重視しなかった。どうせ足の引っ張り合いで、思うようにいかないだろうと高をくくっていたようだ。 英国はスパークの作業グループに送り込んでいた代表もさっさと引き上げた。大陸との付き合いよりも、米国や英連邦諸国との関係のほうが重要だったのである。

その代わりに提唱したのが、全欧州を包含する自由貿易地域の結成である。そのための交渉も開始した。英国の魂胆は、大陸の共同体をその中に取り込み、吸収してしまおうというものだった。 ドゴールの再登場で英国は期待を膨らませた。フランスの政界では「祖国の栄光」を唱えるドゴール派は、モスクワに忠誠を誓う共産党とともに、共同体創設に強く反対していたし、ドゴール自身、共同体は国家の尊厳を損なうものとして批判的な考えを表明していた。

しかし、ここでドゴールは、大方の予測とはまったく異なる決断を下した。59年１月、大統領官邸に入ると、大陸６カ国のローマ条約を実施する作業を直ちに開始するよう命じたのだ。同時に、英国との自由貿易地域結成の交渉を打ち切ると宣言したのである。 英国はやむを得ずＥＥＣ不参加の７カ国を集め、ヨーロッパ自由貿易連合（ＥＦＴＡ）を結成し、大陸の共同体と対抗した。

ドゴールはこれと並行してもう一つ大きな仕事を成し遂げた。独仏関係の構築である。
権力の座に戻って間もない58年９月、ドゴールは西ドイツのアデナウアー首相を、パリから遠からぬ私邸に招き、２日間の親密な会談を行った。フランスは西ドイツに、英国抜きの欧州建設への緊密な協力を求め、西ドイツはフランスに、国際的な地位回復への全面的な支援を求めた。 歴史的に憎しみ合ってきた独仏の２人の老政治家は、完全に意気投合し、その後も親密な交流を続け、歴史の流れを変えた。

英国のＥＣ加盟も、ドゴールが死ぬまで陽の目をみることがなかった。英国は、大陸の共同体の関税同盟を始めとする経済統合が順調に進むのを見て、欧州で孤立することを怖れた。そこで61年、保守党のマクミラン首相はＥＣへの加盟申請に踏み切ったが、ドゴールのかたくなな拒否で実現しなかった。67年にも労働党のウィルソン首相が２度目の加盟申請をしたが、同様に拒否された。 ドゴールのこうしたアングロサクソン嫌いはどこから来るのか。

何よりも、米ソ２大陣営が支配する戦後のヤルタ体制に対する強烈な反発があった。英国は米国の分身であり、その手先となっているという位置づけだ。 一方でドゴールは、大陸側の欧州統合に貢献したが、ドゴール自身、欧州の「連邦」化には拒否反応を示していた。連邦、すなわち超国家という思想は、国家の尊厳を否定するものと考えたのだ。そのためジャン・モネに対してさえ、時に容赦ない攻撃を与えた。 ドゴールが年２回開く記者会見で主張し続けたのは、「祖国からなる欧州」だった。国家連合であって、国家統合ではない。では、ドゴールが考えていた国家連合とはどのようなものだったのか。それを推測する手がかりがある。

69年２月、ソームズ事件と呼ばれる騒ぎがあった。新任のニクソン米大統領が、欧州訪問の第１歩としてベルギー・ブリュッセルに到着する前日、ＡＰ通信が特ダネを流したのだ。ドゴールが英国の駐パリ大使ソームズを通じて、欧州の大改革を話し合う英仏交渉を提案したというのである。 ドゴールがそこで示した構想は、米国中心のＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）を解体し、代わりに英仏独伊の４大国による政治的な中核をつくり、ＥＥＣは自由貿易地域として残す、というものだった。 フランス政府は、ドゴール大統領のソームズに対する発言は捻じ曲げられており、真実ではないと否定した。しかし、その後の英国政府や関係者の話を総合すると、ＡＰの報道は間違いないものだったとみられている。フランスは沈黙を守り、ドゴール構想もそのままどこかへ消え去ってしまった。

ドゴールはその前年の68年５月、戦後の旧体制に対する学生の反乱、５月危機に襲われ、深く傷ついた。同年11月には、揺らぐ通貨フランの切り下げを拒否し、最後の「ノン」を叫んだ。そして翌69年２月のソームズ事件を経て、２カ月後の４月に自ら幕を引くような形で引退した。 ドゴールの戦略も、この辺りが限界だったのだろう。６カ国だけの共同体に閉じこもる時代は終わり、より開かれた欧州統合が求められる時代が来ていたのである。

70年11月、ドゴールは80才の誕生日の数日前に、３度目の英国加盟交渉の結末を見ることなく他界した。

欧州統合の発展に結果として大きく貢献したとはいうものの、ドゴールの心は最後までナショナリストだった。共同体の発展に力を入れたのは、あくまでフランスの国益を求めてのことだった。 戦争で荒廃したフランスには、欧州を率いる力はなかった。そこで工業を急速に回復させている西ドイツと肩を組むことにした。ドゴールが差し出したフランスの売り物は、西ドイツにはないもの、つまり核戦力と豊かな農産品だった。

ＥＣの共同市場の基本となる工業製品を中心とする「関税同盟」は、ローマ条約に決められた予定通り、段階的に１２年で順調に導入された。しかし農産物に関しては、たびたびＥＣ分裂の危機が叫ばれる厳しい交渉となった。 フランスが要求した農産品の統一価格制度は、大ざっぱにいえばフランスの農産品をＥＣ域内で、国際価格よりかなり割高な価格で買わせる仕組みである。米国や英連邦諸国の安い農産品を締め出そうという意図が丸見えなのだ。ほかのＥＣ諸国も、これには激しく反発した。 ドゴールの手法は極めて脅迫的で、会議をボイコットしたり、条約破棄をちらつかせたりもした。ドゴールは回想録で、フランス農業のためには脅しもやむをえなかったと、正直に告白している。

最終的に69年末、フランスの要求を受け入れた「農業共通政策」が完成したが、ドゴールの国益優先主義はここでも明白だった。

英国のＥＣ加盟は、ドゴール引退後、その弟子たちの手で実現した。ＥＣは加盟国の「拡大」と統合の「深化」を掲げていた。その後、「拡大」は次々と実現し、加盟国数は増えていった。しかし「深化」は一向に進まなかった。

英国は大陸との共同市場に参加できたことで満足していたし、伝統的に政治統合にはあまり関心がなかった。逆に農産品統一価格制度の分担金引き下げを要求したりして、ブリュッセルの委員会と厳しく対立する場面が多かった。 ＥＣの加盟国数は72年に６から９へ、86年までに12へ、欧州連合（ＥＵ）となった後の95年に15へと増え続けた。数が増えればそれぞれの利害も複雑化する。「深化」は停止し、統合は停滞した。

経済統合が開始されてから20年以上経つ80年代になっても、国境には検査を受けるトラックの列が長々と続いていた。関税が撤廃された後も、各国はそれぞれの伝統的あるいは固有の法律を盾に、自国の産業を保護しようとした。国境では依然として、国家利害が統合の進展を妨げていたのだ。 欧州統合の道のりは、統合の深化が時代的要請から進んでいく一方で、国家主権をめぐる対立でしばしば停滞する。ユーロ諸国の財政統合がなかなか進展しないのも、まさにその延長線上にある話である。

50年代から７０年代にかけ、ＥＳＣＳ、ＥＥＣ、ＥＣ誕生、ＥＣ拡大へと進んだが、その先には停滞が待っていた。停滞の壁はどうやって乗り越えることができたのか。停滞を象徴する国境の風景が一気に変わったのは、80年代半ばだった。

第2章

ユーロ導入への苦難の道
だからユーロ危機はかならず克服される

ジャン・モネと並び、欧州統合の歴史に残る偉業を遂げたのが、１９８５年から異例の長期にわたる１０年、欧州共同体（ＥＣ）委員会の委員長を務めたフランス人、ジャック・ドロールである。

ドロールはもともとフランス社会党の経済顧問を務めており、81年の同国大統領選で勝利したミッテランに、財務相に抜擢された。 84年の内閣改造では「ドロールを首相に」との声が出るほど実績を挙げたが、ミッテランが首相に選んだのは、側近だったローラン・ファビウス（現仏オランド政権の外相）。ドロールはパリを離れ、ＥＣ委員長の道を選んだ。

当時、ドロールの支援者となったのは、西ドイツのコール首相である。コールは財務相時代のドロールの仕事ぶりを気に入っており、ＥＣ委員長就任を後押しした。

単一市場の完成で統合停滞を打破

ブリュッセルのＥＣ本部に入ると、ドロールは持ち前の行動力を発揮して活動を開始した。 当時のＥＣは、73年の英国参加などで加盟国が増え、「欧州大家族の成立」などと書き立てられていた。一方、経済統合の面では、域内関税撤廃こそ完了させたが、関税以外に自由な取引を妨げる国境規制が多く残るなど、停滞が続いていた。ドロールは当初から、国家を超越した「連邦主義」の欧州を念頭に置いた、ＥＣ改革の構想を抱いていたようだ。 停滞打破の突破口として目を付けたのが、国境規制を徹底的に取り除く「単一市場」の完成である。

ドロールが掲げた規制撤廃の推進に、自由主義経済の立場からサッチャー英首相も賛成した。サッチャーは自国政治への介入が気に食わず、ＥＣ委員会の政策にしばしば横槍を入れたが、この場面ではドロールの支持に回った。 英国のＥＣ委員コーフィールド卿もドロールに全面協力を約束した。コーフィールドが中心となり、「単一市場完成に関する白書」を作成。その中で92年末までに２９７項目もの国境規制を撤廃する画期的な目標が打ち出された。項目には、貿易書類の複雑な書式や動植物の検査の国境規制廃止、安全、衛生、学位など異なる規格の通用の見直しも盛り込まれた。

こうした膨大な規制撤廃のリストを手早く処理するため、ローマ条約を一部修正する「単一欧州議定書」が86年調印された。 それまでＥＣは、全会一致が原則で、議事停滞の一因となっていた。同議定書ではこの原則を改め、多数決制を導入。その結果、規制撤廃作業は様変わりのスピードで処理され、予定された92年末までに目標はほぼ達成された。

単一市場が実現し、人、モノ、カネが国境を超えて自由に動き出した。すると通貨だけ国境で交換を必要とされるのが煩わしくなる。為替の障害も取り除けないか――。通貨統合の可能性が、にわかに現実味を帯びてきた。

試行錯誤が続いた通貨統合への道のり

ユーロ導入については、最初からロードマップが存在したわけではない。そもそも欧州経済共同体（ＥＥＣ）設立を決めたローマ条約（57年調印）には、通貨統合についての項目はなかった。 しかし時代状況の進展が徐々に通貨統合を要請する。

60年代後半以降、ドルの弱体化で、ドルを基軸とするブレトンウッズ体制が、徐々に時代にそぐわなくなってきた。金融市場はしばしば、ドル売りの投機に見舞われ、混乱した。 当時まだ６カ国だったＥＣは、ドル危機の対策を検討。その結果、６つの通貨を統合し、単一通貨を導入することで、ドルの混乱に巻き込まれず、域内通貨の安定を図ることができるとの結論に達した。 70年、通貨統合を初めて公式の目標とした「ウェルナー・プラン」が発表された。当時の固定相場制の下でも、対ドル上下０．７５％ずつ計１．５％の変動幅は認められていたが、同プランはＥＣ通貨圏でこの幅を徐々に縮小。最終的にゼロにまで絞り、単一通貨を実現するという筋書きだった。 ＥＣはまず変動幅を上下１・２％に絞る実験の開始を決定。この制度は１・５％の変動幅のトンネルを１・２％幅でＥＣ通貨がうねるため、「スネーク」（トンネルの中の蛇）と名付けられた。 実験は71年６月開始予定だったが、その直前、ドイツ・マルクが激しい買い投機の攻撃にさらされた。マルクは急きょ、世界初の変動相場制を導入し、投機の圧力を回避。その結果、変動幅を絞るウェルナー・プランの実験は難しくなった。８月にはニクソン・ショックで、ドルと金との交換が停止。通貨危機の激流の中、ウェルナー・プランは立ち往生した。 初の試みは挫折したが、世界の通貨制度が変動相場制に移行してゆく過程の中、ＥＣ通貨間の為替だけを一定の幅に買い支え合う「共同変動制＝スネーク」の努力は続いた。72年、スミソニアン会議で国際的な対ドル変動巾が上下４・５％に拡大されたのに合わせ、ＥＣ６カ国は、変動幅を半分の上下２・25％に絞る「第２次スネーク」の試みを開始。英国をはじめとする５カ国が次々と参加したが、 相次ぐ通貨危機の中で世界的な総変動制の時代に入ったこともあり、英国をはじめ離脱が相次ぎ、74年のフランスの離脱で、第２次の実験も挫折することになった。

通貨同盟が一段と飛躍したのは、独仏首脳がシュミット首相とジスカール・デスタン大統領という経済通コンビとなったのがきっかけだ。両首脳の主導で79年、「欧州通貨制度」（ＥＭＳ）の設立が決定。為替相場メカニズム（ＥＲＭ）の下、「ＥＣＵ（エキュ）」と呼ばれる通貨単位が導入された。 ＥＣＵは、各国経済の重みをさまざまな経済指標を取り込んで加重平均した通貨単位で、為替変動の影響を抑制する機能を備えていた。ＥＣの予算にもＥＣＵが採用され、ＥＣＵ債も発行された。ＥＣＵ創設により、通貨統合は再スタートを切ったといえる。 85年のＥＣ委員長就任後、市場統合に向けて全力で作業を進めていたドロールに、元イタリア中銀総裁のトマソ・パドア＝スキオッパ（後に欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事）が、通貨統合に取り組む時が来ていると進言した。

ドロールはＥＣ加盟国の中銀総裁会議に、単一通貨導入の作業計画作成を要請。自ら同会議の議長を務め、「ドロール委員会」を組織した。これには反発が生じた。サッチャーは国家主権の侵害だとして猛然と噛みつき、ドイツ連銀のペール総裁も、強いマルクを捨てる気はないと反論した。 当初孤立したドロールだったが、大陸側の中銀総裁の説得に次第に成功。ペール総裁に対してはコール首相が話をつけてくれ、英国では通貨当局が、通貨統合は当分先の話で、孤立するのは得策ではないとサッチャーを説得した。 88年、「ドロール委員会報告」が完成。同報告は三つの段階で通貨統合へと至る「経済通貨同盟」（ＥＭＵ）創設をうたった。ここで市場統合の流れと通貨統合の流れが合流する。

決め手となった独仏首脳の盟約

その間、サッチャーの反ブリュッセルの対決姿勢は、ＥＣ首脳間で次第に孤立を深めた。英保守党内の権力闘争も絡み、90年には首相を辞任。ドロールの強敵が、ＥＣの表舞台から姿を消したのだ。 もう一つ歴史的な出来事が進行していた。89年に東西ドイツのベルリンの壁が崩壊し、91年にはソビエト連邦が消滅した。「歴史は急いでいる。われわれも急がなければならない」。ドロールが当時口にした名セリフである。

通貨統合は徐々に加速していったが、最終的な決め手となったのは、独コール首相と仏ミッテラン大統領との「盟約」である。 コールは16年間にわたって保守政権を維持し、西ドイツの繁栄を築いた。欧州での経済力はすでに抜きん出ており、東西が統一されれば、人口８０００万の欧州としては巨大な国家が誕生する。ナチス暴走の悪夢も残る。ミッテランはサッチャーとともに、強大な統一ドイツ誕生を警戒した。

ドイツ統一を支持し、ミッテランに働きかけたのが、ドロールだった。ミッテランはコールに対し、ドイツ統一を認めるのと引き換えに、ドイツが最強通貨マルクを放棄し、単一通貨を導入することを要求。それによりドイツをＥＣの枠に捉えておこうとしたのだ。独仏の政治的な取引は成立した。「いま私が決断しなければ、ユーロ導入のチャンスは来ないかもしれない」。当時のコールの言葉には、迷いを振り切る強い決意が感じられる。 ドイツはもともと、域内の経済格差を考慮し、通貨統合前に各国の経済レベルを収斂させるべきと主張していた。単一通貨導入により、ドイツは壊滅状態の東ドイツを抱え込み、南欧との格差も引き受けることになる。それでもコールは、「ドイツの欧州ではなく、欧州のドイツを求める」と繰り返し、欧州建設という大義を掲げ、通貨統合の受け入れを表明した。

92年、ドロールが主導してまとめた欧州連合条約（マーストリヒト条約）が調印された。これにより、ＥＣは欧州連合（ＥＵ）へと変容することになった。同条約には、99年の単一通貨導入に向けた段階的なプログラムが詳細に書き込まれた。通貨の呼称は当初、「ＥＣＵ」が予定されたが、ドイツの要求で「ユーロ」に変更された。 ミッテラン、コール、ドロールの３人の実力者は、通貨統合を実現に漕ぎ着けた、まさに立役者だった。３人はいずれも98年までに、任期を終えて退陣したが、99年、ユーロは予定どおり導入された。

統合への考え方が異なる英国と大陸

欧州連合はこうして大きな一歩を踏み出したが、英国は通貨統合を最後まで承認せず、デンマークとともに条約の通貨の項目の適用除外（オプトアウト）を要求し、認められた。 政治統合については、マーストリヒト条約に首脳会議と閣僚理事会の改革や、委員会と欧州議会の権限強化などが盛り込まれたものの、統合への動きは限定的だった。欧州の「連邦」を目指すオランダなど急進派の主張は、英国などの反対で退けられた。２００４年、欧州の連邦化を目指す憲法条約案が作成されたが、統合の行き過ぎを懸念するフランスとオランダ両国の国民投票で否決され、政治統合はしばらくお預けとなった。

紆余曲折を経て09年、政治統合の穏やかな一歩を進める「リスボン条約」が発効。ＥＵ首脳会議の議長はそれまで加盟国首脳が６カ月間で交代していたが、最大任期５年の常任議長（邦訳では大統領）と外交代表が選ばれることになった。初代常任議長には、ベルギー元首相のファンロンパイが選ばれた。 しかし、こうした改革も表層的なものに過ぎない。むしろ注目されるのは、ユーロを導入したユーロ・グループの動きである。

英国と大陸との相違はその後、グローバリゼーションが進展する中、新自由主義のアングロサクソン型マネー資本主義と、大陸型の社会的市場経済との対立という形をとる。

社会的市場経済とは、ドイツで生まれた社会経済理念。市場経済の競争原理を基本にすると同時に、格差を是正する公正な社会の確立を目指す。ＥＵの大陸諸国の間で普遍化されつつあり、リスボン条約にも追求する目標として書き込まれた。

ギリシャ債務危機をきっかけに、米国発のマネーが、財政統合などで未完成のユーロ・システムを根底から揺さぶっている。ユーロ・グループは市場の圧力を受け、各国の利害対立で10年間進まなかった財政統合に、顔色を変えて取り組みはじめた。 すでに財政規律を相互監視の下に置く、新しい財政条約に調印。批准作業を急ぐ。さらに２０１４年中を目指し、銀行監視を一本化する銀行同盟を作る作業が進められる。こうした基盤が固まれば、グループの財政を共同責任の下に置く共同債の取り入れも、実現が近づくだろう。

市場の激しい攻撃は今後も間断なく続くであろうし、巨大な債務処理には５〜10年の年月を要するはずだ。しかし、こうした市場の圧力により、逆に欧州の統合は加速されつつある。 欧州はこれまでも数多くの危機に直面し、その度に国家の利害対立を克服し、統合へと進んできた。財政統合が進めば、政治統合への距離は短縮される。　 今回の危機克服のカギを握るのも、ユーロ導入決定時と同様、ドイツである。ドイツの慎重な一歩一歩が注目される。当時のコールの決断を思えば、ドイツが容易にユーロ崩壊への道を開く選択をすることは考えられない。