２００９年秋、ギリシャ政府の粉飾財政の発覚からはじまったユーロ危機は、２０１０年から１２年にかけて猖獗をきわめた。
ウォール街発マーケットの強烈な攻撃が吹きすさぶ中で、ＷＳＪウォールストリート・ジャーナルやＦＴフィナンシャル・タイムズを中心とするアングロサクソン系ジャーナリズムは、ユーロ崩壊を書きたてた。日本のジャーナリズムのマーケット報道は、アングロサクソン・メディアのコピーである。、日本のメディアも同様のユーロ崩壊寸前と煽る記事で溢れた。経済週刊誌のほとんどが毎週のように“ユーロ崩壊”の大見出しを表紙に書きたてた。
大新聞では朝日が一番みっともなかった。１１年9月突然、1面にユーロ崩壊を予想する特集記事を掲載し、翌１２年１月にかけて同様の特集が3回も繰り返された。１１年秋に開かれるＥＵ首脳会議でユーロ解体が決まるという、とんでもない思い込みをしたのではないか。
当初慌てふためいたユーロ諸国も、防御体制を徐々に固めた。相互に予算を監視し合う新財政協定が締結され、緊急の支援を積み上げる５０兆円の基金設立が、難産の末整えられた。 最終的には１２年7月、ＥＣＢ欧州中央銀行のドラギ総裁が「ユーロを守るためにはあらゆる措置をとる」と無制限の介入をほのめかし、ユーロ危機はひとまず鎮静化することになった。危機を誘発した巨額の債務が消えた訳ではない。しかしファンドはユーロ当局が防御体制を固めたため、当面投機の旨味はなくなったと考えはじめたのである。 鎮静以後すでに２年目に入っている。危機によって浮き彫りされたいくつかの問題点を整理しておく。
1）凄まじいハゲタカ・マーケットのスピード
リーマン・ショックで深手を負ったウォール街のマネーファンドは、立ち直りのチャンスを、ユーロ圏南欧諸国の放漫財政に対する攻撃に見つけた。
まず格付け会社 Rating Agency が目標とする国債の格付けを引き下げる。同時にファンドが一斉に売り浴びせを仕掛け、国債価格の下落、金利の高騰をつくり出す。メディアがこれを煽る。大量殺人兵器デリバティブを駆使して巨額の利益を吸い上げる。
オバマ政権はリーマン・ショックが繰り返されないように、苦心惨憺ヴォルカー・ルールを法制化し、ドッド・フランク法を成立させたが、金融界や共和党保守派の反対で、施行の段階にいたっていない。ユーロ圏も独自の規制を試みているが、実効のある結果は出されていない。
ユーロ危機は鎮静化したとはいっても、完全に危険水域から脱出したわけではない。
日本の財政赤字は２２０％。比率ではギリシャの数字より大きく、危険をはらんでいる。 何度か投機が仕掛けられたが、いまのところ動揺はみられない。
２）国家、政府は無力、中央銀行、ユーロ官僚が前面にマーケットのスピードに、国家のシステムは追いつけない。国会の議決を待っていては危機に対応できない。この場面では民主主義は役に立たないのだ。
かわりに中央銀行が全面に躍り出た。ECBドラギ総裁の「なんでもやる」発言が象徴だ。
EUの条約は中銀が国家の財政に手を出すことを禁じている。貨幣をどんどん発行できる中銀が財政に関われば、放漫財政を許し、スーパーインフレを招きかねないからである。
しかしユーロ危機では、このルールはどこかへすっ飛んでしまった。
国家財政危機に対応する中銀の役割について、新たなプリンシプルを確立する必要がある。
＊ ＊ ＊ 中銀の出動に加えて、選挙で選ばれたのではない、ユーロ官僚や学者が大きな役割を果たした。
イタリアのモンティ首相をはじめ学者やEU官僚が、危機の立て直しに貢献した。選挙で選ばれたベルルスコーニ首相はマーケットの圧力で退陣させられた。
EU委員会、ECB、IMFのトロイカが、債務国の財政、金融政策に介入した。これはEUの歴史上まったく見ることのなかった光景である。
統合が進み、欧州型国民国家の溶解が目視できるようになってきた結果とみることができる。この傾向は今後ますます進行してゆくことになるだろう。
３）ユーロ・センチュリズムの終焉戦後経済復興に成功した欧州諸国は、ECの共同体を結成し、先進的な福祉社会を実現した。 ゆたかな年金生活と医療保障は、日本から見て羨望の的だった。
しかしこの地図は一変した。アジア諸国をはじめとする新興諸国の安価な労働力は、グローバリゼーションの下で、世界を席巻しつつある。ヨーロッパの膨張した社会保障は厳しい直撃弾を受けることになった。レビ＝ストロースは早くから、ユーロ・センチュリズムの時代は終わったと宣言した。 ドイツのメルケル首相がよく挙げる数字がある。欧州は世界で、人口５％、GDP25%、社会保障５０％。この数字を変えなければ、欧州は生き残れないと考える。 国民負担率でみると、日本４０％、英４５％に対して、独５３％、仏６０％である。
今世紀入り早々、ドイツはシュレーダー改革を実施し、労働時間の貯蓄制などの智慧を生み出した。
ユーロの基盤は独仏両国の緊密な協力関係を必要としている。フランスはオランド大統領の下、改革が思うにまかせず、生産性が下降気味の苦しい立場にある。 そのほかの南欧諸国にとっても、この課題は避けて通ることの出来ない宿題である。
４）アングロサクソンvs ユーラシア大陸アングロサクソン経済は資本主義の本流である。アダム・スミスにはじまる新自由主義の流れは、フリードリッヒ・ハイエクからミルトン・フリードマンへとつながる。政治的にはサッチャリズムからレーガノミクスにいたる流れである。
この流れは必然的に、もっとも効率のよい最先端のマネー資本主義に向かう。
大陸ヨーロッパは、マネー資本主義の流れに乗りきれない。大陸側のＥＵ諸国は土着のもの作りを基本とする市場経済圏である。これは東はロシア、インド、さらには中国へ。南は中東からアフリカ諸国に広がる、広大なユーラシア経済圏を構成する。
世界はこの２つの大きな流れに２分されつつある。
２つに分れる原因は、言語、あるいは民族のＤＮＡが大いに関係する。マーケットのスピードに対応できる言語DNAは英語である。大陸諸国の言語は複雑な文法をもつ無数の言語ＤＮＡのために分断状態にあり、マネー・マーケットの激流に対応するのが難しい。
英国はＥＵの一員でありながら、マネー資本主義の国であり、大陸とは融合できない。まもなく国民投票でその立ち位置を明確にしようとしている。クロダノミクスはどちらの側にいるのだろうか。マネタリー・ベースを基本とする金融政策はアメリカ型であるが、社会保障は欧州型。日本人の言語ＤＮＡはマーケットのスピードを苦手とする。あまり深入りすると,がっぽり毟り取られることになりそうだ。
５）欧州のドイツ化、ドイツの欧州化
ゲルマンのドイツは西欧で圧倒的に強い。カエサルの時代から欧州中央に進出し、原住のケルト人（仏語：ゴーロア）をつぎつぎに征服、融合した。
フランス人は、血統はケルトとゲルマンのミックス、文明はラテン系の国民であり、フランス民族というものは存在しない。ここに独仏枢軸の成立を可能にする血統上の根拠がある。
ドイツ経済の強さは、体力の強靭さと厳格な性格とがつくりだす。英王室をはじめ欧州王家の種馬は、ゲルマン系貴族の出身が多い。
ドイツ人の性格のひとつに閉鎖性がある。ドイツ的共同体Gemeinschaftの言語的、民族的ＤＮＡは、外の社会への拡大、外との融合を妨げる。
ドイツ経済の中核は重工業であるが、創意に富んだ中小企業も大きな役割を果たしている。輸出国ドイツの輸出額の３０％は中小企業だ。アメリカはわずか５％。戦後の奇蹟の復興以後、この６０年間、ドイツは貿易赤字を出したことは一度もない。
ドイツ経済のもうひとつの特徴は、労働組合を経営に参加させる共同決定法の存在だ。このシステムは社会的市場経済と呼ばれ、社会の安定に貢献している。
社会的市場経済は、ＥＵの基本条約であるリスボン条約に、ＥＵ諸国が目指すシステムとして書きこまれた。ドイツ的な堅実な経済運営を、財政放漫な南欧諸国も取り入れることが求められている。
ギリシャではこれに対し、ナチスの再来であるとして、メルケル首相にナチスの鉄カブトをかぶせた抗議のプラカードが掲げられた。その後、総選挙で選ばれた政府の下で、緊縮財政による経済再建がはかられている。 結び：ヨーロッパの業
一方ドイツの方は、ヨーロッパ化が求められる。マルクを放棄してユーロを取り入れたのは、もっとも大きなドイツのヨーロッパ化である。
新財政条約のあと最後に行き着くところが欧州共同債の実現であり、経済面でのドイツのヨーロッパ化の最終的なゴールである。
そのあとは政治統合が目標となる。
欧州統合は、２千年にわたって殺し合いの歴史を繰り返したヨ−ロッパの“業”Karman
である。殺し合いの因果がもたらす永遠の苦悩である。
ドイツのシュタンツェル駐日大使は朝日新聞とのインタビューで、ドイツはナチスの犯した犯罪ゆえに、厳しい自制を強いられるのだ、と語っている。
欧州統合はあまりにも理想化されすぎている。欧州大陸はいまでも民族的DNAと国家利害がせめぎ合う「混沌の世界」なのだ。
英米人にはこの混沌が、統合に向かいつつある姿であることが理解できない。
７０年前まで、大陸は殺し合いの戦場だった。それゆえにいま、統合を目指す粘着力は異常なまでに強力なのだ。
