アジア版NATOが必要だ

2012.12(13.12再録)

東アジア共同体は成立するか
始皇帝の中国とローマ帝国

東アジア共同体をめぐる論議が盛んだ。ヨーロッパの共同体、EUの統合の進展につれて、アジア諸国の間でも共同体をつくるべきだという話がしきりと語られるように なってきた。この論議を聞くたびに思い出すのが、私の愛読書、陳舜臣さんの「秦の始皇帝」の一節だ。

始皇帝が出現しなかったならば、そして彼が天下を統一しなかったならば、おそらく中国は現在のヨーロッパのように、いくつかの国があって、それぞれのことばも少 しずつ違うということになっていたでしょう。
三国時代のように三つに分かれたり、あるいは南北朝時代、あるいは金や元の王朝ができたりと、分裂した時代の方が、時期としては長かったかもしれませんが、中国 人の心のなかに“中国は一つだ”ということを植えつけたのは、短い秦始皇帝の治世のあいだに行ったことの結果です。.........二千年たってもなお、中国 は一つだという心を植えつけた、この事業は偉大であったと評価しなければならないとおもいます。
秦始皇帝がなし遂げた事業を概観するとき、私はいつも、始皇帝の影が現在の私たちにまで及んでいるような気がしてなりません。

ヨーロッパのアプローチはこれとはまったく逆だ。数十に分かれた国民国家がなんとか一つにまとまろうと、四苦八苦、困難な事業に挑戦している。しかしその根底に あるのはやはり、“ヨーロッパは一つ”という心である。その心はどこから来たのかというと、ローマ帝国に遡る。

中世に100年間だけ存在したブルゴーニュ公国にEUの原型をみる考え方もある。たしかにブルゴーニュ公国の形をみていると、はじめ6ヶ国でつくったヨーロッパ 共同体に似ている。ブルゴーニュ公国の領土は、北はいまのベルギーとなるフランドルから、南はフランス中央部のブルゴーニュまで、東はドイツ領のフランシュコン テに広がる。フランス王国に対抗して独立した、もう一つのフランスである。 ディジョンのブルゴーニュ公の館の扉には、Maison des Etats de Bourgogne“ブルゴーニュ諸国連合の館”と刻まれている。4人いた公の2番目のジャン公は、フランド ルのブリュッセルが気に入って、ここに居を移し政治をした。まさにEU本部の地から公国を仕切ったのである。フランス救国の聖女ジャンヌ・ダルクを捕らえてイギ リスに渡したことで、フランス史のなかでは評判がよくない。

1999年に出版された、クリスチーヌ・オクラン女史の“息子に語るヨーロッパ”は、ブルゴーニュ公国よりはるかに遡り、ヨーロッパ統合をローマ帝国から説き起 こす注目すべき本である。オクランさんはフランス・テレビのキャスターをつとめたこともある評論家だ。シーザーが征服したヨーロッパを、ローマ帝国はその後50 0年にわたって支配し、ローマ世界をつくりあげた。ヨーロッパ人の間に“ヨーロッパは一つ”という心が生まれたのは、この時からだというわけだ。ヨーロッパにと ってのローマ帝国は、中国にとっての始皇帝の時代なのだ。

オクランさんとは仕事上面識があったこともあって、私は早速この本を翻訳し、「語り継ぐヨーロッパ統合の夢」というタイトルで出版した。オクランさんは、若い世代が、歴史的なヨーロッパ統合の心を忘れ去ろうとしていることに、危機感を抱い ている。そこでハイティーンの息子に、ヨーロッパ統合の心を話して聞かせるという形でこの本を書いているのだ。

同じヨーロッパの心をもつものが、殺しあう戦争をしてはならないという不戦の誓いこそが、EU統合の基本であると説いている。

ヨーロッパはシャルルマーニュ大帝の汎ヨーロッパ的なフランク王国を最後に、国民国家群へと分裂し、国家と民族の存亡をかけた大戦争を繰り返し、全ヨーロッパが 荒廃するまで争いをつづけた。今日のEUに加盟している28ヶ国のうち、ほとんどの国家がお互い一度は殺し合いの戦火を交えた関係にある。 2つの大戦で疲弊し尽くし、ボロボロになったヨーロッパは、戦後米ソ両大国の狭間にあってようやく覚醒した。ヨーロッパがふたたび力を取り戻すためには、大国も小国も、過去のいきさつにこだわることなく、一切の武力抗争を止めて、力をあわせて繁栄を築くほかはないという気持ちにたどり着いたのだ。“ヨーロッパは一つ”、ローマ帝国にはじまる深層の心が甦ってきたのである。

日中はライオンと象

中国はあまりにも巨大だ。13億の人間が一つの国家を形成するのは、歴史上前例のないことである。13億は地球の人口の5分の1に近い。人類の5人に1人は中国 人なのだ。ヨーロッパは27ヶ国全部あわせて3億5000万。その4倍に近い巨大 な中国経済圏は、統一政府が支配し、全国で通じる北京語という標準語をもち、単一通貨元をもっている。 これはEUからみれば、いずれも垂涎の大目標である。EUが目指す政治統合は、憲法条約が一部の国民投票で実現を拒まれて以来、先に進んでいない。標準となる共 通語もない。共通語に一番近い英語も、知識層では通じるが、市民レベルではあまり浸透していない。インテリは別にして、英語でテレビを見たり、新聞を読んだり、 外国人と議論できる人がどれほどいるだろうか。ようやく導入されたユーロも、財政は各国の主権のもとにあるので、中国の元にくらべると安定性を欠いている。 つまり共産党の独裁下にあるという1点を問題にしなければ、中国はすでに巨大な完成された共同体、あるいは共同市場なのである。中国は周辺諸国と、もっと広がりのある共同体をつくることに、どれほどの熱意を持っているのだろうか。これは、つねに念頭においておく必要がある設問である。

東アジア共同体を考える場合、中国と日本の関係は、この大市場と、人口では10分の1、1億2000万人の市場との間での話である。動物マンガに描いてみれば、象とライオンの関係だろうか。これでは巨大な象に歯が立たないのではないかと考えたくなる。しかし身体は小さな方のライオンにも、大小の関係では比較できない力がある。象よりはるかに近代化された経済力だ。技術力と通貨円の力である。産業のための技術力はまだまだ雲泥の開きがあるし、元は外貨との交換も自由にならない国際性のない通貨である。 象とライオンの2つの経済を組み合わせるのは容易なことではなさそうだが、中国と日本は、1万年たっても隣人同士の関係にある。2つの経済はいやでも融合してゆ くことになるだろう。ということであれば、その流れにのって少しでも有利にことを進めた方が得策であろう。

日本は黒船の開港以来、絶えずアメリカの強力な圧力のもとにおかれ、一度は生死を賭けた大戦争までして抵抗した。そしてゼロから再出発した戦後は、アメリカの繁栄にあずかりながら、豊かな社会を実現することに成功し、歴史上最高といってもよい幸せな時代を送った。

一方の中国は共産主義の支配する閉鎖された、国際的に危険視される国で、ほとんど交流もなかった。しかし前世紀の末になって、中国も市場経済の魅力に目ざめ経済面では開放された国になった。その後凄まじいばかりの経 済成長を遂げ、一衣帯水の日本経済は次第に中国に引き込まれる関係になった。 近年、日本にとって、米中の間のバランスは、次第に中国寄りに傾きつつある。一つの時代が終わろうとしている。一方で、アメリカが覇権国家の時代を終わりつつあり、もう一方で中国が巨大な市場経済の秩序を整えつつあることの反映である。

さてこのような状況のなかで、東アジア共同体の問題を、どのように捉えたらよいのだろうか。

50年後の東アジアを考える

この問題を考えるためには、当面の諸問題を取り上げるまえに、まず大きな数十年後を見通したデッサンを描いてみる必要がある。瑣末な問題で袋小路に入り込まないためである。例えば2050年の時点で、どのような日中関係が予想されるかということを考えてみる。

その時点で東アジア、つまり日本、中国、朝鮮半島、ASEAN諸国は、台湾、北朝鮮をふくめて、平和に共存する豊かな広域経済圏であらねばならないし、そうなっ ていると私は信じる。長期的にみれば、人類は殺し合いの馬鹿らしさを悟り、平和と繁栄に向かって進むはずである。 ローマ以前から民族の殺し合いを数千年にわたって繰り返し、滅亡の戦争にまで突入したヨーロッパでさえ、EUという和解の共同体をつくることに成功したのである。

草食系で佛教の和の心を知るアジア人に、それができないはずはないのだ。

平和な東アジア広域経済圏を築くために、いままず為されなければならないのは、日本と中国の不戦宣言である。両国の間の紛争に、決して武力を行使しないことを宣言する。ヨーロッパ和解の第1歩は、1950年のシューマン仏外相の不戦宣言だった。それをきっかけに、数百年の殺し合いを繰り返してきた仏独が和解し、戦略物 資を共同で管理する石炭鉄鋼共同体をつくることができたのである。 EUというと経済面ばかりが語られて忘れられているが、オクラン女史がいうように、その核心は不戦共同体であることを見逃してはならない。こんにちのEUも、加盟する28ヶ国の間に、どんな紛争があっても武力を行使することなく、集団的な話し合いで解決するのが、絶対のルールである。経済統合は、この基盤があってこそはじめて可能になるのだ。

日中の不戦宣言には韓国も、ASEAN諸国も加わらねばならない。そしてそれを中核に東アジア集団安全保障体制を固める必要がある。こんにちのNATO型の組織が好ましい。アメリカ、ロシアはもちろん、周辺のオーストラリアなどオセアニア諸国、インドも加わる軍事機構である。

台湾は、どのような形であるにせよ、中台が一致する方法で参加する。北朝鮮は、金王朝が崩壊することを期待するが、それがなければこの集団体制のなかに封じこめて、動きが取れないように抑え込む。

ロンドン・エコノミスト誌のビル・エモットは、「アジアには、地域をひとつにまとめる機構がない。争いを調停し、おたがいへの信頼を深め、貿易、投資、治安維持、環境問題、そしてもっとも重要な安全保障について、共通のルールや手続きを決めるような枠組みが存在しない」と書いている。

いまのヨーロッパにはそういう機構や組織はいくらでもあるとも言っている。 EUは、2国間の紛争までふくめて、いかなる紛争も、頻繁にひらかれる28ヶ国の閣僚理事会や、場合によっては首脳会議で、どんなに時間をかけても話しあいで解決してしまう。基本に安全保障をしっかり固める機構があればこそ、国境を開放し、通貨を統合するような経済統合を実現させることができるのである。

ASEAN+3が土台

東アジア共同体の土台は、ASEAN10ヶ国に日本、中国、韓国が集まる、アセアン・プラス・スリーである。この組み合わせは、1990年頃からマレーシアのマハティール元首相が提唱したものである。オーストラリアとニュージーランドをあえて除いたもので、白人排斥の匂いがあったためか、アメリカに嫌われた。したがってアメリカの顔色をうかがってばかりいる日本も相手にしなかった。

マハティールは、アジア自立の心に欠ける日本の政治に大いに落胆したようだ。彼の自伝の中で日本の外交に対する失望を語っている。あの時マハティール構想に日本 がのっていたら、それ以後の東アジアの歴史はずい分、違ったものになっていただろうと思う。

しかしマハティール構想が忘れ去られていた頃、ひょんな事情からこの構想は実現することになった。EU首脳とシンガポール首相のイニシャチブで、EUと東アジア諸国の定期的な首脳会議が開かれることになった。EUは高度成長をつづける東アジア諸国と、ハイレベルの協議機関をつくって、安い製品の流入を抑制すると同時に、成長経済への投資の機会を構築する必要に迫られていた。 EU側は当時は15ヶ国。アジア側は、シンガポールの率いるアセアン、当時は7ヶ国に日本、中国、韓国が加わることになった。双方あわせて25ヶ国の大会議は、ASEMと呼ばれEU側が28ヶ国に増えた今日も、毎年開かれている。ところでアジア側がASEMのための準備会議を開くと、これはまさにマハティール構想のメンバー国である。これにはアメリカもとくにいちゃもんをつけていない。アセアン・プラス・スリーは、東アジアの広域経済問題を話し合う、もっとも安定した、好ましいグルーピングであると私は思う。その後数も増えて、アセアン10+3は今後も東アジアの協力体制を話し合ううえで、もっとも重要な基盤でありつづけるだろう。

NATO型の東アジア、太平洋集団安全保障機構を構築するのと平行して、経済統合をすすめていくことになる。経済統合は基本的には、関税撤廃の自由貿易地域化と通貨協力である。しかし経済統合に関しては、EU型をあまり意識しない方がよい。東アジア諸国は、発展段階に大きな差があるし、それぞれの国情も個性的だ。“アジアは 一つ”とはいっても、“ヨーロッパは一つ”というのとはレベルが違う。

ヨーロッパにはローマ帝国の統一があったが、始皇帝の統一は中国内陸だけで、周辺諸国にまでは及んでいないのである。

アジア単一通貨は可能だ

経済の一体化をすすめるEU型の経済統合は、そういうわけで東アジアではまだ当分無理な話だ。それよりも意外に実績を残しているのが、通貨協力体制の構築である。 アジア単一通貨の創出さえ視野に入ってきている。 アジアでは1997年の通貨危機をきっかけに、相互支援の通貨スワップ体制が日本が中心になって構築された。チェンマイ・イニシャチブと呼ばれる。これは通貨協 力の第1歩である。ここから共通通貨単位の創出にすすむ必要がある。共通通貨単位は通貨そのものではない。主だった通貨の加重平均を取った計算上の単位である。 ユーロの場合は、まず各国通貨の加重平均でヨーロッパ通貨単位ECUをつくり、20数年のさまざまな実験をへてユーロを完成させた。 IMFのSDR特別引き出し権も、ドル、ユーロ、円、ポンドの加重平均計算単位であり、いま基軸通貨ドルの衰退を補う役割が検討されている。加重平均単位は通貨価値の変動をもっとも合理的に吸収できる道具である。国ごとに無数の通貨が使用されているアジアでも、アジア通貨単位は効果的な役割を果たすことができるだろう。

アジア通貨単位ACUの創出には10年が必要とされている。そこからアジア単一通貨までに、さらに10年。つまり早くて2030年のアジア単一通貨創出が予見されることになる。

経済の総合的な統合や政治共同体にくらべて、通貨統合が先行しうることはユーロが証明している。通貨は国家主権のもとにあって簡単に切り離すことはできないといわれてきたが、生身の政治や社会にくらべて、通貨はきわめて技術的に処理できるのである。

東アジア集団安全保障体制のもとで、アジア単一通貨の創出が実現すれば、アジアはきわめて平和な住みやすい世界になることだろう。東アジア共同体の話がはじまるのは、それからあとのことである。

もう一度、整理する。まず日中両国が、いかなる紛争も武力を行使せず、話し合いで解決することを約束する不戦宣言をとりきめる。これを軸に東アジアのすべての国、東太平洋の安全に関わるすべての国とりわけアメリカとロシアが参加する東アジア集団安全保障機構をつくる。この機構があっては じめて、集団的自衛権や憲法改正の議論も可能になるのである。 経済面では自由貿易地域は推進する必要があるが、同時に通貨協力からさらにすすんで、アジア共通通貨単位の創出に向かい、2030年を目指してアジア単一通貨を創出する。

そして2050年には平和と繁栄のための東アジア共同体の結成に向かう。

その頃、中国は共産党の独裁国家から、とっくに卒業していることだろう。

                          2009.7.3 (2013.12改訂再録)

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